編集長コラム

2015.04.01 [伊藤数子「障がい者スポーツの現場から」]

第54回　変化する、パラスポーツ競技団体を取り巻く環境

　日本サッカー協会（JFA）は今年１月15日、７種目の障がい者サッカーの競技団体（日本ブラインドサッカー協会、日本脳性麻痺７人制サッカー協会、日本ろう者サッカー協会、日本知的障がい者サッカー連盟、日本電動車椅子サッカー協会、日本アンプティサッカー協会、ソーシャルフットボール協会）へのサポートについて発表しました。
　４年前にスポーツ基本法が施行、昨年度からは障がい者スポーツの管轄が厚生労働者から文部科学省へと移行、そして2020年東京オリンピック・パラリンピック開催の決定。このような社会の流れの中で、「誰でもサッカーを」というJFAのグラスルーツの理念と一致し、JFA内で進められて来たのです。

　JFAは17年までに「障がい者サッカー協議会（仮称）」を設置し、18年以降、障がい者サッカーの７団体を統括する団体創設を検討しています。JFAのサポートで各種目の競技力の向上をめざすとしています。国際大会では、同じ代表ユニホームを着用する案もあるようで、これは大変大きな話題にもなるのではないでしょうか。

　これまで一般のスポーツと障がい者スポーツの団体間は、障がい者スポーツの大会に審判を派遣するなど、現場での連携が行われて来ました。が、そもそも別団体ですから、団体運営そのものにはつながりは見られませんでした。

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